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　本学のカーボンニュートラル?エネルギー国际研究所のアンドリュー?チャップマン准教授、経済学研究院の藤井秀道准教授、工学研究院の马奈木俊介主干教授の研究グループは、これまで明らかとなっていなかったエネルギー费用负担、生活満足度、健康状态、経済格差の関係性について解析を行いました。
　解析では、世界37か国を対象に10万人以上に対して大规模な国际アンケート调査を実施し、人々が主観的に认知しているエネルギー费用负担、生活満足度、所得水準、健康状态に関する回答を利用しました。主観的视点によるアンケート回答に基づき解析された结果は、客観的な统计データを利用して解析された既存研究の结果とは异なり、地域特性や文化的要素、経済発展度合いが、人々の主観的な评価结果に强く影响していることが明らかとなりました。
　本研究の重要な结果として、国家全体での社会福祉関连支出の増加は経済的格差を缩小する一方で、高所得国においては生活満足度や健康状态を改善するとは限らないことを明らかにした点が挙げられます。加えて低所得国においては、エネルギーインフラの普及が健康状态の改善に贡献する一方で、文化的な要素や生活习惯も重要な役割を担っていることが明らかとなりました。
　これらの知见から、高所得でエネルギーインフラ普及が进んでいるにも関わらず、主観的な生活満足度や健康状态が低水準の国は、その水準を高める方法として低所得国の文化的な视点や生活习惯から学ぶべき点は多いと言えるでしょう。
　本研究は、日本学術振興会 科学研究費助成事業（JP26000001）の支援を受けました。本研究成果は令和元年6月12日（水）午前0時（日本時間）にNature Sustainability誌で掲載されました。

図.　本研究の目的、分析対象国、分析フレームワーク